名古屋市立大学 大学院医学研究科・医学部

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専攻・講座案内

不育症研究センターのお知らせ

不育症研究センター

名古屋市立大学『不育症研究センター』は、平成27年度に文部科学省の共同利用・共同研究拠点「不育症・ヒト生殖メカニズム解明のための共同研究拠点」に認定され、平成27年度から共同利用・共同研究の公募を開始しました。

習慣流産・不育症のみなさんへ

第1回日本不育症学会学術集会

第1回日本不育症学会演題募集案内.docx

昨年の第1回日本不育症研究会は盛況に終わり、このたび日本不育症学会を発足させる運びになりました。

下記の要領にて、第1回日本不育症学会学術集会を開催いたしますので、医師、看護師、助産師、心理士、検査技師、遺伝カウンセラー、不妊カウンセラーなど不育症に関わる医療従事者のみなさん、多数のご参加、ご出席くださいますようご案内申し上げます。

第一回日本不育症学会学術集会ポスター.jpg

【日 時】 平成31年3月30日(土)午前10時より(予定)

【場 所】 JPタワー名古屋 3Fホール(名古屋市中村区名駅1丁目1番1号)

【特別講演】
座長 竹下俊行
(日本医科大学大学院 女性生殖発達病態学教授)
演者 Prof. Mariëtte Goddijn
(Center for Reproductive Medicine, Academic Medical Center, Amsterdam, 欧州生殖医学会RPLガイドライン委員長)
「Key messages of the ESHRE Guideline on Recurrent Pregnancy Loss」 *同時通訳予定あり
【教育講演(市民公開講座)】
演者 杉浦真弓
(名古屋市立大学大学院 医学研究科産科婦人科学教授)
「不育症のエビデンス」

【当日プログラム】

日本不育症学会学術集会、教育講演(市民公開講座)プログラム.pdf

日本全国・海外に広がる共同利用・共同研究ネットワーク

  • 日本全国・海外に広がる共同利用・共同研究ネットワーク

    国内:165施設
    海外:18施設
    合計:183施設(2017年10月現在)

  • 共同利用・共同研究ネットワーク

イベント等の写真

  • 2017年10月21日:第1回日本不育症研究会学術講演会

    2017年10月21日:第1回日本不育症研究会学術講演会

  • IMG_2460.JPG2018年7月27日:高校生のためのHands on seminar

  • 2016年10月29日:女性の健康とライフデザイン・セミナー

    2016年10月29日:女性の健康とライフデザイン・セミナー

  • IMG_2461.JPG

    2018年7月27日:高校生のためのHands on seminar

不育症研究センター業績概要(2015年~2017年度)

  • 共同研究拠点設置後3年間で国内165施設、海外18施設、合計183施設との共同研究が推進できた。
  • 申請書に記載した13プロジェクトを予定通り実施。
  • 申請書になかった新規研究16プロジェクトを実施。うち国際共同研究は4プロジェクト。
  • 3年間で32編の論文を投稿し、26編(国際共同研究3編)が受理。
  • バイオバンクの検体数増加。
  • 欧州生殖医学会から世界で初めて系統的レビューによるガイドラインが公開され、本学の13論文が引用され、不育症研究センターの研究成果は世界中の患者に貢献することができた。
  • 不育症認定医制度委員会を設立することになった。若手研究者を中心として系統的レビューを行うことで不育症標準的診療を理解し、研究を推進することが期待できる。また、認定医マップを作成し、学会ホームページに掲載することで、どこに受診してよいかわからない、という患者さんのニーズにこたえることも期待できる。
  • 平成29年10月21日に第1回不育症研究会を開催し、103名の参加者があった。北海道から長崎、鹿児島まで研究者のみならず若手一般臨床家が集まり、不育症の勉強ができたと好評であった。
  • 第1回日本不育症学会を平成30年9月頃に本学が開催することが決定。

共同利用・共同研究の募集について

募集案内

申請書類

申請書類(WORD 43.0 KB)

イベント等のお知らせ

不育症研究センターの取り組み

名古屋市立大学は、30年以上にわたり不育症の研究と診療に取り組み、この分野においては全国でも先駆的な存在であり、平成26年11月には医学研究科に不育症研究センターを設置し、医学部のみならず、薬学部、看護学部、人文社会学部、経済学部からの支援を受け運営しています。

また、附属病院では、(習慣流産外来として30年は専門外来がありましたが、)平成20年度から専門外来として不育症外来を開設し、平成24年度からは、名古屋市の不育症相談事業として「豆柴ダイヤル」を設け、専門相談員による無料電話相談対応を実施し、平成26年度には不育・不妊センターを設置しました。本学では、医学研究科と附属病院とが一体となり「研究」「臨床」「相談」など、「不育症」について総合的な取組みを進めています。

不育症研究センターの特徴

(1)不育症を中心としたヒト生殖メカニズムの解明のための拠点

不育症とは「妊娠はするものの、流産・死産を繰り返して児を得られない疾患」と定義され、3回以上連続する習慣流産を含んでいる。妊娠を望むカップルの5%が不育症に罹患しています。また、不育症については次のような課題があります。

  • 国内に質の高い臨床研究を実施する若手研究者が少ない。
  • 原因不明不育症患者に対する科学的根拠の乏しい治療が自費診療でされている。
  • 頻度が高く、少子化対策に直結するわりに不育症の認知度は低い。
  • 子供を持って一人前であるという母性神話がわが国で根強く、自尊心が低下しやすい、といった心理社会因子が関与するが、人文社会学的研究が限られる。

以上の課題解決に向けて、研究実績のある本学を拠点として、共同利用・共同研究をより一層推進することが本拠点の設置の目的であります。

さらに、本学は先天異常の原因究明にも貢献してきており、原因不明希少疾患を全国から収集し、遺伝学的技術を用いて原因遺伝子の特定を行ってきました。また、先天異常を妊娠中に診断する出生前診断も歴史が長く、先天異常、不妊症も含めて、ヒト生殖メカニズムの解明にも寄与できます。

(2)少子化のメカニズムの解明に向けた研究拠点

本学の先行研究から、不育症患者は適切な検査を受け、妊娠に向かうことで累積的に85%が出産できることも明らかになっていることから、不育症診療は少子化対策に直結するものであります。不育症は、上記1の課題のとおり、心理的・社会的因子が深く関与する疾患であることから、人文社会学的研究とも密接に関わっています。

以上のことから、本学は、医・薬・看護の医療系3学部を有する我が国唯一の公立大学であり、また、総合大学として人文社会学部、経済学部も有しているため、少子化のメカニズムの解明という学際的な広がりのある拠点として、他に類を見ない特色のある共同研究ができます。

体制図

体制図