名古屋市立大学 大学院人間文化研究科・人文社会学部

人間文化研究科

入試情報

人間文化研究科は、社会人や外国人学生など、幅広い人材に広く高度な教育の機会を提供するべく、多様な入学の制度をとっています。ここでは、その概要をご説明します。

大学院説明会を以下のように2回開催します

人間文化研究科への受験・入学をお考えの方は、ぜひ大学院説明会へお越しください。
■日時:1回目 平成30年7月7日(土曜日) 午後1時30分~3時【受付 午後1時~】
2回目 平成30年11月17日(土曜日) 午後2時30分~4時【受付 午後2時~】
■場所:名古屋市立大学 滝子(山の畑)キャンパス
1号館(人文社会学部棟) 203教室
名古屋市瑞穂区瑞穂町字山の畑1
地下鉄桜通線 「桜山」下車 5番出口より西へ徒歩約10分
市バス 「滝子」下車 南へ徒歩約5分

大学院説明会チラシ (1MBあります)

アドミッション・ポリシー

人間文化研究科では以下のような学生の入学を期待します。

  • 文化、思想、歴史、文学、社会、労働、人権、福祉、教育、心理などの分野の諸課題について、明確な問題意識のもとに専門的かつ複合的に研究したいという意欲を持つ者
  • 深い専門知識と幅広い学識を生かして、将来、研究者として活躍したい、あるいは地域社会に貢献し、また国際社会で活躍したいという意欲を持つ者
  • 文化・社会・人間の諸分野への問題関心、研究意欲を持ち、働きながら学びたいと考える社会人
  • 臨床心理コース

    ・臨床心理学における強い問題関心を有している人

    ・公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会の臨床心理士資格の取得を目指す人

    ・臨床心理学の研究者を目指した学術的修練を積みたい人、学校、地域、医療機関等において臨床心理学の専門知識をもつ高度専門職業人を志す人

博士前期課程入試

博士前期課程入試は、秋期と冬期の2回実施されます。通常の一般選抜の他に、社会人特別選抜、外国人学生特別選抜の制度を設けており、多様な学生の確保に対応しています。

一般選抜
  • 出願資格 : 大学卒業(見込みを含む)者、および、それに準ずる者
  • 募集人数 : 人間文化専攻、1回目15名、2回目10名(それぞれ、社会人特別選抜の人数を含む)
  • 出題教科・科目 : 外国語・小論文(課題研究科目に関連した テーマ)・面接
※母語での外国語の受験は認められません。
  • 備考 : 日本国籍を有しない方は、在留資格により出願できない場合もありますので注意してください。
社会人特別選抜
  • 出願資格 : 大学卒業(見込みを含む)者、および、それに準ずる者で、出願時に通算して2年以上の職業経験を有する者。現在職業に就いているか否かは問いません。
  • 募集人数 : 人間文化専攻、1回目15名、2回目10名(一般選抜とあわせて)
  • 出題教科・科目 : 小論文(課題研究科目に関連したテーマ)・面接
外国人学生特別選抜
  • 出願資格 : 外国人であって、外国において学校教育における16年の課程を修了した(修了見込みを含む)者、および、それに準ずる者
  • 募集人数 : 人間文化専攻、若干名
  • 出題教科・科目 : 外国語・小論文(日本語)・面接(日本語)
※母語での外国語の受験は認められません。
臨床心理コース
  • 出願資格 : 大学卒業(見込みを含む)者、および、それに準ずる者
  • 募集人数 : 1回目10名程度、2回目若干名
  • 出題教科・科目。

    ・英語(筆記試験)(1日目に実施) 臨床心理学を含めた広く心理学に関連する英語能力を問う内容になります

    ・専門科目(筆記試験)(1日目に実施) 臨床心理学を含めた広く心理学に関する専門知識を問う内容になります。

    ・面接(2日目に実施) 研究計画書の内容を中心に行います。

博士後期課程入試

  • 私費外国人留学生のための特別選抜制度を設けています。
  • 出願資格 : 修士の学位を有する(修得見込みを含む)者、および、それに準ずる者
  • 募集人数 : 人間文化専攻、5名
  • 出題教科・科目 : 外国語・面接
※母語での外国語の受験は認められません。
  • 備考 : 日本国籍を有しない方は、在留資格により出願できない場合もありますので注意してください。

受験・修学支援

事前相談

入学志願者で、身体に障害がある方は、受験上および修学上特別な配慮を必要とすることがありますので、必ず出願期間の前に本学へ申し出てください。

長期履修制度

長期履修制度とは、職業、家事、育児、介護などの事情をもつ学生のために、標準修業年限(博士前期課程2年、博士後期課程3年)を超えた年数で履修をするという制度です。授業料は、標準修業年限の学生が負担する額を長期履修の期間で按分した額を年額とします。なお,臨床心理コース(2017年度開設)にはこの制度は適用されません。